当事務所代表は、組織再編税制を中心とした税務の深い知識と、会計から財務に至る幅広い業務経験という、珍しいキャリアを生かして定期的に情報発信をしています。
単なる制度の解説にとどまらず、制度をどう利用するかという観点からの情報提供は好評を得ています。
2014年には初の単著である「M&A・組織再編スキーム発想の着眼点50（中央経済社）」を出版し、AmazonのCI・M&A部門でベストセラーになりました。当該書籍は2022年に税理士法人PwCのパートナーとの共著として改訂改題されています。
また2019年には「税理士のための中小企業M&Aコンサルティング実務（税務研究会出版局）」を出版しました。
M&A・組織再編スキーム発想の着眼点50（中央経済社）
M&A・組織再編スキーム発想の着眼点70（中央経済社）
税理士のための中小企業M&Aコンサルティング実務（税務研究会出版局）
雑誌執筆
税務通信、旬刊経理情報、税経通信など業界を代表する業界紙に多数執筆を行っています。
書籍執筆
M&Aや組織再編、事業承継に関し、多数の執筆経験があります。
業務実績例
- M&A・組織再編スキーム発想の着眼点50（中央経済社）
- M&A・組織再編スキーム発想の着眼点70（中央経済社）
- 税理士のための中小企業M&Aコンサルティング実務（税務研究会出版局）
- MARR「平成22年度税制改正がM&A、グループ内組織再編に与える影響」（2010年）
- MARR「近時の税制改正を踏まえたMBOにおける税務上の諸論点」 （2011年）
- MARR「産活法改正による自社株対価TOBと税務上の取扱い」（2011年）
- 旬刊経理情報「グループ企業のための新税制対策」（2010年）
- 旬刊経理情報「法人税率引下げと欠損金の繰越控除制度改正による実務ポイント」（2011年）
- 旬刊経理情報「更正の請求の新・実務ポイント」（2012年）
- 旬刊経理情報「平成25年度税制改正のポイント」（2013年）
- 旬刊経理情報「要点解説平成26年度税制改正」（2014年）
- 税務通信「平成22年度税制改正と組織再編税制」（2011年、共同執筆）
- 税経通信「グループ法人税制度と実務-中小企業向け特例措置の適用」 （2010年）
- 税経通信「グループ法人税制を活用した新・組織再編」（2010年）
- 税経通信「特集：所得拡大税制-ベンチャー投資促進税制」（2013年）
- 法人税別表作成全書「組織再編（非適格合併および分割）と申告調整」 （2008年～2013年）
- 法人税別表作成全書「組合事業等の損失額等に係る明細書」（2013年）